Greeting

2011年に有志で開催したメディカルフィットネス・フォーラムから誕生した日本メディカルフィットネス研究会Japan Medical Fitness Society(JMFS)は、①健康寿命の延伸、②医療費の抑制、③雇用の創出をミッションに掲げ、メディカルフィットネスに携わるあらゆる職種のメンバーから構成されています。此のたび、高い視野からリードしてくださる日本健康スポーツ連盟様のもとで、新たに活動を開始させていただけることとなり、身に余る光栄とメンバー一同感激しております。

メディカルフィットネス施設はその成り立ちから、医療法42条施設・介護リハビリ施設・民間のフィットネス施設・公共の運動施設などに分類されますが、中でも厚生労働省から健康増進施設/指定運動療法施設の認定を受けていることは、メディカルフィットネスとして必要な機能が揃っている証と言えます。その施設調査事業を行っている日本健康スポーツ連盟様とメディカルフィットネス現場であるJMFSが連動することは、メディカルフィットネス発展の推進力となることでしょう。

超高齢社会に突入したわが国では、世代を超えた健康志向の質の高まりとともに、中高年者の生活習慣病対策や高齢者の介護予防、アスリートへの対応に至るまで、メディカルフィットネスのニーズが拡大しています。この理由はメディカルフィットネスが持つ意義『個別性、安全性、有効性』にあると筆者は考えます。すなわち、①個別性とは、個人の目的や目標に対応した内容の運動が、個人の体力や健康状態に適した方法で実践されること、②安全性とは、運動強度や時間、頻度などに安全配慮がなされていることと、運動を実践する際に医療的サポートが伴っていること、③有効性とは、医学的観点に基づいて運動することで効果が発揮されることと、確認された運動効果を医学的根拠として個人にフィードバックできることを意味しています。

全国で、それぞれの特色を活かしたメディカルフィットネス事業が展開されていますが、その中には成功している施設もあれば、運営に難渋している施設もあります。筆者自身は、施設を立ち上げる際に生じた疑問を解消するのに大変苦慮いたしました。本研究会では、メディカルフィットネスに関する有益な情報をお届けし、指導者向け研修会を開催することに加え、多職種のスタッフ向けの交流の場も設けて参ります。JMFSは“現場の、現場による、現場のための会”ですので、メディカルフィットネスに従事されている方はもとより、これから始められる方や興味のある方からもご参加いただければ嬉しいです。

奇しくもCOVID-19との闘いとなった2020年、メディカルフィットネスだからこそコロナ禍を克服できるという自負を抱き、国民の健康に寄与するよう努めますので、皆様どうぞよろしくお願い申し上げます。

「メディカルフィットネス」というと言葉は、日本で生まれた言葉と言われていますが、現在では、世界各国でもこの言葉が使われるようになっていきています。「メディカルフィットネス」の言葉は、「メディカル（医療）」と「フィットネス（体力）」という2つの単語が組み合わさっていますが、これまでその定義は曖昧なままでした。
関係者が組織だった活動ができていなかったこともあり、昨年からスタートした「日本メディカルフィットネス研究会」を中心に定義の明確化や、実施施設間での情報共有の促進、世界との連携を進めています。「メディカルフィットネス」の動きを盛り上げようという取り組みがようやく本格化してきました。

メディカルフィットネスの定義は、狭義では「医療機関が提供するフィットネス」、広義では「医学的要素を導入したフィットネス」とされる方向にあります。具体的には大きく6つの分野に分けられ、①「循環器・呼吸器系」②「メタボ系」③「筋骨格系」④「加齢」⑤「スポーツメディカル」⑥「その他」で、それぞれの研究が進んでいます。研究自体は欧米の方が進んでいますので、こうした分類を世界の動きと共通させることで、海外との情報共有もしやすい環境が整います。
日本で現在「メディカルフィットネス」施設と位置づけられる施設は大きく3種類あります。「健康増進施設（388施設）」、「指定運動療養施設（192施設）」、そして「医療法42条施設（220施設）」で、近年ではこれに加えて、介護保険法で指定されている「機能訓練型デイサービス」も、看護師や理学療法士の指導の下に運動が提供されることから、この分野もメディカルフィットネスとして位置付けられるようになってきています。

欧米では、ACSMをはじめ医学会が認めるトレーナーの認定も整備されています。また、医療からリハビリ、日常生活へと段階的に保険が適用されるなどの環境が整っていることなどから、メディカルフィットネスは、病院のリハビリ室の延長線上に位置づけられて、医師や理学療法士が深く関与しています。欧米のメディカルフィットネスのほうが科学的裏付けや症例研究などが日本より進んでいるのはそのためです。

また、米国では理学療法士に開業権があることから、理学療法士が独立して医療保険などの制度を受けながら、医師と連携してサービスを提供しやすい環境があります。そのため冒頭の狭義のメディカルフィットネスが発展しやすいと言えます。

それに対して、日本では健康保険のシステムやビジネス環境の違いから、施設運営を成立させるハードルが高く、科学的な研究よりも、施設運営や経営の知識が必要となります。相応に初期投資や運営コストがかかるため、民間フィットネスクラブ同様に「立地」「施設」「料金」の各要素を適切に設定して、一定の会員数を獲得することが必要になります。さらに42条施設の場合、医療法にもとづくための広告宣伝が制限されていることから、独得のマーケティング力も必要となります。つまり、メディカルフィットネスの成功要因は、医療との繋がりも含め、施設運営力が非常に重要となっています。

また、日本のメディカルフィットネスでは、「医学的根拠に基づいたトレーニング」の提供が可能なことから、トップアスリートのコンディショニングや、地域のスポーツ振興とも連携が取れています。これにより、地域に密着した、類似の施設と差別化したサービスの提供も可能となります。
日本でメディカルフィットネスが誕生し、注目を浴びた2010年前後は、特に循環器系やメタボリックシンドローム系疾病予備軍を中心にターゲットとしていましたが、現在、メディカルフィットネスがターゲットとすべき分野としては、ロコモティブシンドロームやスポーツメディカルが挙げられます。
ロコモティブシンドロームとは、運動器の障害により要介護になるリスクが高い状態になることを指し、現在でも4,700万人以上がこれに該当するとされています。今後の高齢化とともに、さらに増えることが予想されています。その予防としては、変形性関節症、骨粗しょう症、脊柱管狭窄症など骨や関節の病気の予防、バランスの低下、筋力の敵かによる転倒などを予防することが指導内容となります。フィットネスクラブや、デイサービス、地方自治体の体操教室、パーソナルトレーニングなどでも、すでに提供が始まっており、今後ますますニーズが高まる分野となっています。

また、特にメディカルフィットネスとして注目すべきは、スポーツメディカルが挙げられます。怪我やリハビリの対応は勿論、人体に精通したトレーナーが連携して効率的な運動療法やトレーニングの提供が強く求められています。競技者へのサポートという概念も、このメディカルフィットネスには包含されています。
メディカルフィットネスの分野で活躍するには、ドクターと共通言語で話せる知識や技術を身に着けるか、それができる人を仕事のパートナーに持つことが必要です。そのうえでは看護師や理学療法士とのネットワークは、今後も活きていくと思います。介護予防の現場では、こうした医療関係者と一緒にチームを組んで働く環境ができてきていますので、メディカルフィットネスの分野に踏み出す一つの選択肢ともなるでしょう。 　また、近い将来テクノジム社が主導でメディカルトレーナーの育成、認定を予定しています。この認定は医療機関として連携して提供され、病院のOJTなども設けられていますので、効率的に医療界や医療言語の理解が深められる機会となります。メディカルの分野では、人々に運動を楽しく伝えたり、モチベーションを引き出せるトレーナー・インストラクターとしての資質が必要とされています。今後大きく広がる分野で、その資質や経験を活かしていいただけることを期待しています。